東京大学

2020日韓台シンポジウム「Media, Communications, and Information in an Era of Global Crisis」

2020.11.25

毎年秋に行われる日韓台共同シンポジウムが今年も10月30日に開かれました。東京大学大学院情報学環・学際情報学府、ソウル大学校社会科学大学言論情報学科、国立政治大学伝播学院が共催するこの国際シンポジウムは、今年は東大が韓国と台湾の教員及び学生を東京に招いて開催する予定でしたが、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大の影響を受け、半日間のオンラインシンポジウムとして開催されました。

「Media, Communications, and Information in an Era of Global Crisis」というタイトルを掲げた今年のシンポジウムは、前半には各大学の学生参加者による研究発表の場を、後半には3か国におけるCOVID-19の影響及び各国の対応などを社会、文化、政治、そしてメディアといった様々な側面から議論する場を設けました。各大学から教員と学生を合わせて34名が参加し、オンラインによる制限をものともせず熱い議論をかわす時間になりました。

前半の学生研究発表セッションは「身体とパンデミック」「メディア・ジャーナリズムとジェンダー」そして「空間・テクノロジー・政策」という3つのセッションに分かれて行われました。各セッションでは様々なメディアにおける最新の現状を分析した研究はもちろん、スペクタクルとしての都市空間やディープラーニング使用経験を分析した研究など、幅広い分野やテーマにわたる様々な研究が報告されました。

後半のプレナリーセッションでは、各大学の学生チームによる報告後、参加者全体による議論を行いました。東京大学チームは大学におけるCOVID-19の感染拡大による影響について、特に知識生産・共有、新しいコミュニケーションツールの活用、そして留学生への影響といった面に焦点を当てて報告しました。次にソウル大学チームは今年8月15日に韓国で行われた大規模デモをめぐって拡散されたCOVID-19関連フェイクニュースについて、そして最後には国立政治大学チームがCOVID-19の感染拡大を政治家が政治的アジェンダとして使う状況を数か国の事例を通して報告しました。全体討論ではそれぞれの異なる現況や観点を参照しつつ、共通の悩みやその打開策を一緒に模索する貴重な議論になったと思います。

 

記事:イミンジュ(特任助教)
英文校正:デイビッド・ビュースト(特別専門員)

 

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